■出たくても出られない若者たち
“まるで、檻のない監獄”。そんな環境に悩まされているのが「出たくても、出られない」と嘆き、実家で親との同居生活を続ける若者たちだ。親子ともに“巣立ち”を望んでいるのに叶わない状況とは、いったいどういうことなのか。すれ違う親子の葛藤を取材した。
大学卒業後、PR会社に就職し、親元を離れた都内在住の菅原雄大さん（仮名＝26）。順調にスタートを切ったはずの社会人生活は長くは続かなかったという。
「残業は月100時間を超え、残業代、ボーナスは出ない。泊まり込みで働く毎日でボロボロだった」
過酷な日々を振り返る表情は複雑だ。限界を感じて退職を決意したのは入社1年後。不安はあったが、身体が悲鳴をあげていた。収入がなくなり、ひとまず実家に戻ると、
「“なんで、簡単に辞めちゃうの？”って、おふくろは嫌な顔をしましたね。歓迎はされないですよ。就職先が決まったとき、あんなに喜んでいたんだから」
と寂しそうに微笑む。「いつ出て行くのか」という両親からの無言の圧力に苦しむ日々が続いているという。
「一刻も早く実家を出たいです。でも、今はひとり暮らしできる余裕がない。安いアパートの家賃をギリギリ支払えても、生活費が手元に残らない。病気やケガで急にお金が必要になっても、どうにもできない」
菅原さんは現在、運送会社で非正規社員として働いているが、決して恵まれた環境ではない。残業代なし。ボーナスなし。有給なし。手取りの月収は15万円。昇給のため、4トントラックを運転できる中型免許の資格取得を目指しているが、受験にかかる費用は約30万円。当面、家を出られる見通しは立っておらず、
「家を出るメリットがなく、むしろマイナスが大きい」
と、本音を漏らす。
■よい学歴が“生涯安定”を保証する時代は終わった
菅原さん同様、生きる手段として、親との同居を選ぶしかない若者は珍しくない。埼玉県で生活困窮者の相談・支援を行うNPO法人『ほっとプラス』代表の藤田孝典さんによると、
「問題の渦中におかれているのは、年収200万円未満で未婚の男女（学生を除く20～39歳）。首都・関西圏に住む年収200万円未満の若年・未婚者に実施したアンケートでは、約7割が親と同居をしていることがわかりました」
仕事が安定せず、実家を出られない。そんな現状で結婚など空想でしかない。そんな若者の存在が“少子化”にも拍車をかけている。
なぜ、親元からの自立は難しくなったのか。
「今、全体の労働者の4割が非正規社員です。彼らは10年たっても昇給なし。ボーナスは1度も払われない。居酒屋やコンビニでも、店長ひとりが正社員で、残りは非正規とアルバイト。人件費をばっさり切る企業が増え、雇用形態は崩壊している」（藤田さん、以下同）
正社員が9割を占めた20年前までの働き方は、今や遠い昔の夢物語。よい学歴が“生涯安定”を保証する時代はとうに終わった。前出のアンケート回答者で、親と同居している若者の最終学歴で、最も多いのは「大卒33.9％」。以下、「高卒24.5％」「短大・高専・専門学校卒22.2％」と続く。学歴の低い中卒と高校中退は合わせて8.4％だ。
「親世代は、高卒・大卒で働き始めれば、すぐに自立できると思っている。でも、正社員として就職してもブラック企業に使いつぶされて精神が病み、親元に戻るケースが相当数ある」
■努力だけでは報われない社会
うつ病、不安神経症など精神科の治療が必要となった若者たちが続々と社会で居場所をなくしている。
親はそんな子どもたちにどんな不満をもっているのか。一部上場企業で働くエリートサラリーマンの水田陽平さん（仮名＝58）は、同居する息子（28）に、
「実家にいると甘えるから、出て行ってくれ。一念発起して頑張りなさい!」
と突き放したことがあったが、結局、行くあてのない息子は「助けて」と戻ってきた。
「定職に就かず、新しい仕事を始めてもすぐ辞めてしまう。俺だって嫌な上司に叱られて我慢しながら頑張った。努力が足りないんだ」
息子は、大学卒業後、IT企業に勤めたが、長時間労働のストレスで離職。今も精神科に通っている。
30代の娘の将来を案じ、相談に訪れた中原佳代子さん（仮名＝61）は、
「娘は仕事も安定しないし、結婚もしない。私の育て方が悪かったんでしょうか」
と自分を責める。中原さんの娘もまた、大学卒業後、企業に勤めた経歴をもつ。
こうした親の嘆きを家で聞かされる子どもたちは、「自分の努力が足りない」と思い込み、どこにもぶつけることができないストレスをため込んでいく。結果、親に暴力をふるうようになるケースも珍しくないという。親の期待とプレッシャーに耐えられず、将来を悲観し、自殺という形で人生の幕を下ろす若者もいる。
前出の藤田さんは、
「働き方に関する世代間ギャップがいちばんのストレスになっている。親は“頑張れ! 頑張れ”と子どものお尻を叩き、届くはずのない高い壁をピョンピョン飛ばせる。早く元どおりに働いてほしいんですね。でも、非正規雇用の道に１度踏み込めば、なかなか抜け出せない現状がある」
再就職、復帰を志す若者を突き返す社会。企業は、履歴書の空白期間を見逃さない。採用枠は、新卒に優先的に用意され、非正規のまま年を重ねた者は“用無し”のレッテルを容赦なく貼られる。
その門は、親世代が想像する以上に狭い。
■親子共倒れという最悪の事態も
改善すべき政策は大きく2つ。ひとつは職業訓練の機会をつくり出すこと。
「再就職のきっかけになる資格・免許を取得するための給付金の拡大や、大学・専門学校などに入り直すための減免措置を講じていかないといけない」（藤田さん、以下同）
住宅政策の遅れもまた、若者の自立を妨げている。
「海外では普通に実施されている家賃補助の制度が日本にはない。低家賃で住める公営住宅も圧倒的に不足しています。フランスでは、全住宅のうち20％が公営住宅。日本は3～4％で、入居者は独居老人、障害者、母子家庭、生活保護受給者でいっぱい。若者が入る余地がない」
欧米諸国では15万円の収入しかない若者も、家賃1万～3万円で公営住宅に住める。住宅費負担が収入に占める割合は、日本の若者が世界のトップレベルだ。
やがて実家暮らしのまま年を取れば、親子共倒れという最悪の事態も招く。
今年で70代になった村田さん夫婦は、40代になる娘と同居する現状に、不安を隠せない。
「2人分の年金、月額20万円で3人分の生計を立てています。そんな生活がもう20年。正直、娘の分も養うのは、楽じゃありません」
わが子の自立を願う親の思いは複雑だが、無理に家を追い出された若者たちがネットカフェを転々とする生活を強いられ、最後はホームレスに─。そんな現実を目の当たりにしてきた藤田さんは、
「高度経済成長の恩恵で、“努力すれば報われる社会”だった日本の雇用状況は激変している。決してお子さんのせいだけでなく、社会の環境整備が必要だということを理解してほしい」
家庭内では、どうにもできない問題に、今多くの親子が苦しんでいる。
