日本は世界有数の服用大国だ。OECDの調査によると、1人当たりの剤費支出総額はアメリカに次ぐ2位(2018年度)。特に高齢者の多剤服用が目立つ。

 厚生労働省の調査では、75歳以上の40・3%が5種類以上のを処方されており、7種類以上の処方があった人も23・9%いた(令和元年度社会医療診療別統計 院外処方より)。

薬の種類が増えていく理由

「飲む必要のないを飲み、逆に体調不良に陥っている高齢者が多すぎます」

 と、剤師の宇多川久美子さんは警鐘を鳴らす。高血圧症だった60代男性は、禁煙や食事の改善により、長年飲み続けていた降圧をやめることができた。

「いつも午前中はだるかったのに、をやめてからは朝すっきり起きられるようになりました」と笑顔で話す。

 また、糖尿病でインスリン注射が欠かせなかった80代女性は、「もう一度、友達と気兼ねなく旅行をしたい」という思いをきっかけに、生活習慣や食生活を徹底的に見直した。今では見事に脱インスリンを果たし、糖尿病の症状も出ていない。

「保険制度のもとでは、を処方することで医師も剤師も利益を得ます。本当に必要なであれば問題ありませんが、“僕はこのは飲まないけど、患者には出すよ”という医師がいるのも現実なのです」(宇多川さん、以下同)

 例えば、高血圧症など生活習慣病のは、症状を抑えるにすぎない。完治することはないので、ずっと飲み続けるしかない。血圧を下げるに、コレステロール値を下げる、最近では睡眠なども高齢者に処方され、の種類はどんどん増えていく。

 また、日本では1つの症状について複数のを飲むことも当たり前になっている。
例えば、眠れずに悩む高齢者に、寝つきのよくなる睡眠が処方されるとする。

のおかげで寝つきはよくなったんですけど、今度は朝早く目が覚めてしまって……」と患者が訴えると、これまでの睡眠に加え、また新たな睡眠がプラスされる。結局、睡眠だけで2種類を飲むことになる。

「このような処方が日常的に行われていますが、アメリカでは、1つの症状につき1つのが基本です」

 はたった1つでも副作用がある。数が増えるほどに、の組み合わせによる相互作用で、重篤な副作用が起こる危険性は増す。だがそのリスクはあまり知られていない。