パートを減らされ、クビを切られては職探し。生活困窮者に食料支援を行う「フードバンク」には、綱渡りの暮らしを送るシングルマザーが殺到している。長引くコロナ禍であぶり出された過酷な実態に迫る！
コロナ禍で離婚、何度も“職探し”
昼下がりの閑静な住宅街に、自転車やベビーカーを押して歩くママたちが続々とやって来た。目的地のビルに到着した順番に、色とりどりの野菜やパン、牛乳、お菓子などの食材が入ったケースを受け取ると、袋やスーツケースに詰め込み、それぞれの家へと帰っていく。
春の陽気に包まれた2月下旬、東京都足立区で開かれた、生活困窮者へ無償の食料支援を行う「フードバンク」の模様だ。主催するのは、子育て中の母親たちを支援するNPO法人『子育てパレット』。フードバンクは毎月1回開かれ、参加者は足立区に在住のシングルマザーが対象である。
食材を受け取ったひとりの女性に話しかけてみると、「コロナの感染が拡大する直前に離婚しました」と事情を打ち明けてくれた。
この女性（40代）は現在、足立区にある実家で、高校生の長女ら子ども3人と暮らしている。
離婚後は、都心のイタリア料理店でパート従業員として働いた。ランチを中心に1日6時間、ホールに立って時給1300円をもらっていたが、コロナ禍で予約が入らなくなり、勤務日数を減らされた。やがて長期休暇を言い渡され、店は間もなく閉店。しばらくは貯蓄でしのぎ、1か月後に輸入食品の販売店でパートの仕事を得た。
「勤務時間が長いので、帰宅は夜の8時。そこからごはんを作ったり宿題を見たりして、お風呂に入れると、小学生の子ども2人は寝るのが11時になってしまうんです」
しかし、その販売店も閉店が決まり、コロナ禍で2度目の職探しに追われていた。
「子どものことを考えると、休憩なしで6時間、毎日働ける職場を探しているのですが、そうした条件の求人がなかなか見つかりません。離婚するまで専業主婦を16年やってきたので、できる仕事も限られています」
食べ盛りの高校生と中学生の息子3人を育てている別の女性は、パート先の居酒屋が時短営業になり、月々の収入が2万〜3万円減ったと嘆く。
「減収分はフードバンクや親に頼るなどして何とか埋め合わせしています。かけ持ちで働く弁当店も経営不振なので、仕事をさらに増やそうかと考えています」
女性は、話が子どものことに及ぶと急に小声になり、目に涙を浮かべた。
「コロナで子どもが変わっちゃったんです。特に高校受験を控えている次男が。学校が休校したため、ふさぎ込むようになりました。おまけに進学先の特待推薦枠をはずされてしまい……。だから私も今は、あまり人に会いたくないです」
そう言い残し、女性は足早に帰っていった。
減収などの影響を受けるシングルマザー達
長引くコロナ禍で、女性の貧困問題があらためて浮き彫りになっている。厚生労働省によると、母子家庭の平均年間収入は243万円と、父子家庭の420万円をはるかに下回る。この数字だけでも、母子家庭が貧困状態に陥りやすいのは火を見るよりも明らかだが、コロナ禍がさらに追い打ちをかけ、なかには死を意識する女性もいた。
『子育てパレット』が実施するフードバンクの参加には、24時間対応している子育て相談用のLINEアカウントへの登録が必要だ。登録者は当初、10人ほどしかいなかったが、新型コロナの感染拡大に伴って急増し、3月26日時点で346人と30倍以上に膨れ上がった。
代表の三浦りささん（56）が、コロナ禍の参加状況を説明する。
「フードバンクの参加者枠は40人ですが、告知をしたら申し込みが殺到し、5分以内に埋まってしまいます」
多いときは40人の枠に倍以上の問い合わせが入ったため、1か月に1回開催のところを2回に分けて対応した月もあった。申し込みは他の支援団体にも広がり、足立区でフードバンクを実施する団体や施設がコロナ前は3か所しかなかったのに、今では12か所へ拡大した。
参加するママたちの多くは、パートをはじめとする非正規雇用で働いていたため、コロナ禍で切られては職探しという綱渡りのような日々を送っていた。三浦さんが続ける。
「シングルの母親たちは子育てがあるために残業ができず、どうしても限られた時間でしか仕事ができません。そうした制約に加えて、責任の重い正社員の仕事に就くのは負担が大きい。この結果、飲食やサービス業での非正規に落ち着くのが実情です」
24時間対応のLINE相談も、コロナ前は1か月に数件程度だったのが、1回目の緊急事態宣言が出された昨年4月は67件に急増し、その後も増え続けて6月には74件に上った。失職や時短営業による減収に加え、こんな相談も舞い込んだ。
「子どもが就職して家計が楽になると思ったが、コロナで採用が取り消された」
「大学生の息子がオンライン授業ばかりで大学生活に意義を見いだせなくなり、授業料を支払うのも嫌になって、大学をやめた」
「裁判期日が延期になり離婚調停が進まなかった。離婚が成立しないので児童手当がもらえず、貯金を取り崩した」
NPO法人『しんぐるまざあず・ふぉーらむ』などが昨年7月、約1800人を対象に行った調査では、コロナ禍で減収などの影響を受けたシングルマザーが7割超を占めた。自身の感染によって家族をケアできなくなる懸念から自発的に休職・退職したケースは3割にも上った。
こうした経済的な問題に加え、メディアで流される“よき母親像”やSNS上の投稿が「母親たちのメンタルを刺激している」と、前出の三浦さんは指摘する。
「子どもにプールを用意したり、インスタ映えするごはんの写真がアップされたりすると、自分の子育てと比較してダメだと思い込み、きちんと育てなきゃ、部屋を掃除しなきゃと頑張ってしまう。本当は苦しいのに世間体を気にして声を上げられず、我慢を重ねれば、本人がつぶれてしまいます」
ネット上で形成された「子育ての明るいイメージ」は、シングルマザーを苦しめ、劣等感から声を上げづらくなったり、必要以上に頑張ったりする。そうした現状を踏まえ、三浦さんが「大変だよね。何かあったら遠慮なく言ってください」とLINEでやさしく伝えると、堰を切ったように気持ちを吐き出すママたちもいるという。
「そんなに頑張らなくていい、ぐうたらな日々を送るママでいいんだよって。子どもにいちばん必要なのは、ママが笑顔でいることなんです」
日本社会特有の“生きづらさ”
コロナ禍で困窮するシングルマザーは何も非正規だけに限らない。
正社員のその女性は、1時間ほど電話で話をしたところで、急に込み上げてきたのか、涙声になった。
「これまでの人生、どんなにつらくてもなんとかなると思って生きてきた。今は本当にきつい。死にたいくらいになっちゃう。でも、子どもの顔を見たらやっぱりできない。夜にひとりで深酒をしてしまい、それぐらい気持ちが落ちるときはあります」
そんな胸中を吐露した山口幸恵さん（41＝仮名）は現在、東京・足立区にある家賃8万7000円のマンションで、保育園に通う5歳の息子と2人暮らし。夫とは4年前に離婚した。夫の浮気が原因で、問い詰めたら髪をつかむ、蹴るなどの暴行を受けたため、逃げるようにして現在のマンションへ移り住んだ。
山口さんの仕事は、大手生命保険会社の外交員だ。短大入学を機に東北から上京し、新卒で入社して以来、勤続20年を超える。法人向けの営業を担当し、年収は多いときで1600万円にも上った。
母子家庭になり、夫からの養育費もなかったが、外交員としての収入だけで生活は安定していた。ところが昨年4月上旬に出された緊急事態宣言で、取引先の法人に対面営業することができず、新規の契約が一切取れなくなった。
「営業がすべてリモート対応で、Zoomやメールでは新規の募集はさすがに難しい。保険内容の見直しだと手数料が安く、新規を取らないとダメなんです。その見直しですら断られるようになって自信を失い、さらに契約が取れないという悪循環に陥ってしまいました」
宣言以降、会社の補償制度で月収28万円は確保できていたが、11月からはそれもなくなり、基本給にこれまでの契約手数料が上乗せされる形で17万円まで減収した。保険の外交員は、基本給が抑えられているため、歩合給で稼げなくなると途端に収入が激減する。転職という選択肢も脳裏をよぎったが、正社員で福利厚生も充実し、長年続く得意先との関係もあるため、そう簡単には辞められない。
「仕事以外の収入は児童扶養手当です。2か月に1回、4万5000円が支給されていますが、それでも月々の収入は20万円を切ります」
おまけに、離婚の際に消費者金融から借りた弁護士費用や引っ越し代金の返済が約300万円残っている。月々の利息分2万5000円を支払うのが精いっぱいで、元本は一向に減らない。生活費は5万円を下回り、実家からの仕送りに頼ったときもあったと、山口さんが振り返る。
「着ていなかった洋服をリサイクルショップで大量に売ったのですが、26円にしかならなくて。あまりの安さに文句を言ったら“もう査定は終わりましたので”と告げられ、しぶしぶお金を受け取りました。結婚指輪は名前が入っていたので2万円、ネックレスも5万円で売りました。バツイチなので、もう必要ないですから」
山口さんの職場は副業が禁じられているが、そうも言っていられないため、1月下旬からアルバイトを始めた。仕事はコロナ対策を実施している飲食店の点検で、自分のペースであいた時間にできるため子育てしながらでも可能だ。
「コロナ前は1か月に70万〜80万円もの収入があったんです。そこから階段を転げ落ちるような人生を送っています。コロナによって、自分がこんなにも無力な存在であることに気づかされました。子どもには習い事もやらせてあげたい。大きくなるまでに、元どおりの生活ができるよう頑張りたいです」
政府は3月半ば、ひとり親世帯や所得が低い子育て世帯に対し、子ども1人当たり5万円を給付する方針を固めた。子育て世帯向けの給付金はコロナ禍で3度目だが、今回はふたり親世帯も対象とする。給付金は、一時的には家計の足しにはなるだろうが、母子家庭の貧困問題を根本から解決することにはならない。いわば、その場しのぎだ。
働きながら子育てをする女性の割合は7割を超え、「女性活躍」も叫ばれて久しい。一方で、森喜朗元首相の女性蔑視発言が表すように、男性中心社会の弊害は根深いものがあり、「世界経済フォーラム」の最新調査によれば、日本の男女格差は156か国中120位。格差は非常時にはむき出しになり、日ごろから弱い立場に置かれたシングルマザーは、より不安定な状況に追い込まれる。
コロナによってあぶり出されたのは、女性たちが抱えていた日本社会特有の“生きづらさ”だった。第4波の到来が予想される中、彼女たちはまたもや仕事探しに奔走するしか道はないのだろうか。