『1分間最強を決める。』
チャンネル登録者数311万人の大人気ユーチューバーとしても活躍する総合格闘家・朝倉未来が手がける格闘技イベント、『BreakingDown』。斬新なコンセプトや過激なオーディション、個性的な選手が見せる激しい試合展開で若者を中心に絶大な人気を誇り、2月19日の第7回大会も大きな盛り上がりを見せているが、開催2日前の17日にある発表が。
「設立以来、代表を務めてきた『レディオブック株式会社』のCEO・板垣雄吾氏に代わって、朝倉さんが新社長に就任することになりました。BreakingDownは今後、海外進出を視野に入れるとのことで、板垣氏は海外事業の代表に就任する形で、引き続きイベントに携わっていきます」（スポーツ紙記者）
板垣氏は第6回大会で自らも出場し、格闘技イベント『ケンカバトルロワイアル』代表のバン仲村氏と「負けたほうが1000万円を配布する」という約束を賭けて“1分1ラウンド・ラウンド無制限の完全決着ルール”で対戦。2ラウンドでKOされて敗れたが、後日、公約どおり1000万円配布キャンペーンをSNS上で行っていた。
“あんなものは格闘技ではない”口にする格闘技ファンも
そんな板垣氏から朝倉へ代表が移り、さらなる飛躍に向けて行われた“組閣”。しかし、格闘技ファンの間ではこんな話も。
「BreakingDownは、“本選よりもオーディションのほうが面白い”と言われることがしばしばあって、YouTubeのコメント欄には“ずっとオーディションやっててくれ”と書かれることも（笑）。腕っぷしに自信のある素人や実力者同士による本気の殴り合い、過激な煽りが魅力ですが、昨年11月の第6回大会では、オーディションではなく前日会見の際に、参加選手がパイプ椅子で対戦相手を殴って流血沙汰になり、批判が集まって炎上もしました。
ほかにも、過去の出場者が傷害で逮捕されたり、審査員を務めていた女子キックボクサーが詐欺容疑で逮捕されるなど、ネガティブな報道が続いていることもあって、“あんなものは格闘技ではない”と口にする格闘技ファンも少なくありません」（格闘技雑誌ライター）
“本物志向”のファンからは辛辣な意見を寄せられているBreakingDown。しかし、第7回大会には多くのプロ選手も出場するなど、実力者の割合は回を追うごとに高まっている。加えて今後、海外の強豪選手を迎えることができれば、さらに大会の価値は上がるだろう。
ところが、そんな海外進出の鍵を握る板垣氏は今、ある“闘い”の真っ只中だった。
複数の民事訴訟を起こされて
「板垣氏が代表を務めるレディオブック社は、“事業トラブル”を巡って、多額の損害賠償や元金の返還、和解金の支払いを求める複数の民事訴訟を起こされているんです」（経済誌記者）
レディオブック社は、もともとはスマートフォンの修理・買取・販売などを手がける会社として'14年に設立。順調に利益を拡大して、'20年にはF1レーシングチーム『スクーデリア・フェラーリ』とパートナーシップ契約を結んだ。
'21年3月に、朝倉とともにBreakingDownを設立。同年5月には、2ちゃんねるの創業者・ひろゆきこと西村博之氏が企業のアドバイザーとして参画したことでも注目を集めた。
そんな会社が、いったいなぜ訴訟を起こされているのか。
「板垣さんは、中古のスマートフォンやタブレット端末などを、事業に賛同した者と契約を結んだうえで共同購入して、海外に転売して利益を分配するビジネスを受け持っていました。ところが、'21年にレディオブック社の関係者が、契約者たちの個人名が記載されたファイルを社外に漏らして、一部で拡散される事態になったそうです。
この一件を受け、契約者たちに板垣氏を紹介して、事業においても双方の間を取り持っていた別会社の代表・A氏は、海外の取引先の信用を失ったことで事業が中止となったと、契約者たちにメールで説明。当然、利益の分配は難しくなり、契約者たちは支払い済みの資金の返還を要求。社内トラブルによる事業中止ということで、和解金の支払い契約を結んだ契約者もいたようですが、期日までに支払いがされなかったことで、複数の訴訟に発展しました」（同・経済誌記者）
裁判資料を確認したところ、確かにレディオブック社は中古スマートフォンやタブレット端末などの継続的共同購入・売買事業において、複数の民事訴訟を起こされていた。原告は、会社法人や個人など、さまざまだ。
「A氏からのメールには、“たった1人のわずかな小遣い稼ぎのための情報漏洩から、案件が全滅しました”“損害額は10ケタにも及ぶ”“犯人はほぼ特定できていて、法的責任を負ってもらう”といった文章もあったそうです。また、“支払い済みの資金のみ、4分割で返還する”という返還計画の記載もあったと聞いています」（同・経済誌記者）
原告の1人は「追加の証拠も用意している」
資金の返還や和解金の支払いについて、トラブルの後に契約を交わしたにもかかわらず反故にしているのならば、訴訟を起こされても仕方がない。詳しい事情について、『週刊女性PRIME』はレディオブック社と裁判を行っている原告の1人に話を聞くことができた。
「被告側は、事業の契約を締結した事実は認めているけれど、資金の返還計画に関しては、いっさい合意していないと反論しています。板垣氏は“A氏と契約者とのやりとりは関知していない”と……。私は実際に、返還計画に基づいて、数回にわたって一部元金の返還を受けていますが、それは“利益の分配であって、返還ではない”というのです。
ただ、返還計画のやりとりは証拠として提出していますし、その中には板垣氏本人とのやりとりもあります。板垣氏は“連絡に対して返信しただけで、内容に合意したものではない”と主張していますが、“現金か振り込みか、返還方法を相談する”といったような、計画を認める内容もあります。
こちらとしては、追加の証拠も用意しているので、しかるべき判決を下してもらえるように進めていきたいと思っています。率直な気持ちとしては、すごく腹が立っています」
別の原告との裁判では、こんな疑いも指摘されているという。
「レディオブック社は、あくまで転売事業の運用資金としての出資は受けておらず、契約者とは商品を共同購入していただけであると主張しています。ただ、商品の仕入れ先や予定価格、在庫、購入機器の製造番号などが開示されていなかったことから、訴訟を起こした契約者の中には“本当に実態がある事業だったのか”と疑問視している人もいます」（前出・経済誌記者）
複数の民事訴訟を起こされている件についてレディオブック社に問い合わせたものの、期日までに返答はなかった。
裁判は未だに係属中だが、原告と被告どちらの言い分が正しいかは今後明らかになる。決着の槌は、リングでもなく、ケージでもなく、法廷で鳴らされる。
