7月8日、芸能事務所タイタンに所属するお笑いコンビ『バターヤング』の佐野寛と、ピン芸人のあさひが、オンラインカジノ賭博をしたとして、書類送検された。
“実名報道”の基準とは
「この報道を受けて、事務所社長の太田光代さんは“弊社の内部調査委で明らかになって本人たちに自首させて、今回は名前の公表を避けるということだったので驚いている”としたうえで、“弁護士とも相談して自首させたのに、書類送検の段階で名前が出るのはいかがかと思う。これが逮捕されたとかであれば別だが、名前を控えるからと自首させた意味がなくなってしまう”と疑問を投げかけました」（スポーツ紙記者）
太田社長のコメントに対し、ネット上では
《強制わいせつや公務員の不祥事でさえ名前が伏せられるケースがあるのに、今回のように自首して、しかも書類送検の段階で名前が出るのは正直「なんで?」と思ってしまう。世間の注目度で報道の基準が変わるなら、それって公平な扱いじゃないですよね》
《これは太田社長の言う通り。見せしめなんだろうけど、悪いことは悪いんだろうけど、芸人だから良いんじゃないかという安易な理屈で公表している気がする》
と、公平性に欠けるという指摘が上がる一方で、
《自首したから名前出ないなんて面白い決まりなんてねえんだよ》
《違法な事をしておいて、何を偉そうな事を言ってるんだ?》
など、厳しい意見も散見される。
実名報道の線引きはどこにあるのだろうか。法律事務所Zの溝口矢弁護士は「自首をしたからといって実名報道をされないわけではない」としたうえで、
「少年事件は法律上のルールがありますが、成人の実名報道は法的な規制はありません。ただ、警察・検察や報道機関では、実名と匿名のいずれで報道するかに関し、内部的な基準を設けていると言われています。事件の重大性や話題性等を踏まえて、実名報道とするか否かを判断していると思います」
公人や芸能人の場合、実名で報道されやすいということはあるのだろうか。
「オンラインカジノの場合、一般の方も含めてたくさんの方が被疑者になり得ると思います。あくまで想像の範囲にはなりますが、今回の件については、オンラインカジノの違法性を周知し、利用を阻止する必要性の高さ等を踏まえ、実名報道に至ったということは考えられます」（前出・溝口弁護士）
相次ぐオンラインカジノ問題。しばらくは公表が続くかもしれない。