夕方4時。神奈川県営『いちょう団地』の小規模な商店街にあるアジア食品店『シーワント』は客が途絶えない。レジに並ぶ女性が手にしているのは、フォーやビーフン、パクチーといったエスニック食材だ。
「客の多くは外国人。特にベトナム人が多いです。日本人は3分の1くらいかな」
そう流暢な日本語で話すのは、店主の上原富男さん。カンボジア出身で、33年前にインドシナ難民として家族と来日。埼玉県さいたま市や神奈川県小田原市の会社で働いたのちに帰化し、8年前に食品店を始めた。
神奈川県横浜市と大和市にまたがるいちょう団地は、高度経済成長期に建てられた巨大団地。現在、2238戸のうち530世帯強を外国にルーツを持つ人たちが占めている。
’80年にインドシナ難民を支援する定住促進センターが大和市に開設され、同センターを出たベトナム、ラオス、カンボジアの人々がこの団地に住み始めた。’90年代には、中国残留孤児の帰国者が入居。その後、家族の呼び寄せや、アジアや南米からのニューカマーらが加わり、外国人は年々増加。今では20か国超の人が暮らしている。
「ほら、チョコレート」
店にやって来た小学生3人に日本語で話しかける上原さん。ピンクのランドセルを背負った女の子たちは全員ベトナム人だという。
団地の子どもたちが通う横浜市立飯田北いちょう小学校では、インターナショナルスクールでもないのに多国籍・多民族の児童が机を並べている。
言葉の習得が早い子どもたちに対して、大人の外国人は“日本語”に嘆く。日本は、外国人のための日本語教育や、通訳・翻訳といった支援が決して厚くない。
前出の上原さんは「大和市の難民センターで3～4か月ほど日本語を学び、あとは、土日にボランティアの人に習った」そうだ。
「この店は言葉が通じるからこそのコミュニケーションの場でもあるんです。日常生活の相談をされたりしますね」(上原さん)
買い物に来ていた、バングラデシュ出身のビスワス・ジジトゥさんは、夫の留学に伴って来日し、今年で9年目。「この団地の生活は楽しいですね」と満足しながらも、悩みはやはり「日本語。難しい～」と笑う。
「入管やパスポートの更新、出産の書類など、字が読めなくて苦労しました」
と当時の苦労を語るのは、13年前にオープンしたベトナム料理レストラン『サイゴン』の店主、グェン・バン・トアさん。30年前から日本に住み、日常会話には不自由しないが、込み入った話は少し苦手だ。
「日本に来たときに3か月ほど日本語を学びましたが、その後はずっと働きずくめで勉強する時間はありませんでした。言葉が通じず、寂しい思いやつらいこともありました。子どもたちには“パパの日本語、わかんないよ!”と言われたり、書き文字が苦手なぶん、学校の書類を音読してもらったりして。苦労をさせてしまいました」(グェンさん）
多国籍団地を襲う高齢化と文化の壁
団地を歩いてみると、文化や言葉の違いが存在しているのを目の当たりにする。立ち話で聞こえてくるのは、ベトナム語だったり、中国語だったり。
「行政は、こちらが要望すれば、多言語で看板やリーフレットぐらいは作ってくれますが……」
と漏らすのは、いちょう団地連合自治会会長の栗原正行さん。団地ができた’71 年からの居住者だ。外国をルーツに持つ人たちが住み始めて以来、“どう仲よく暮らすか”を考えて活動を続けてきた。
「団地を所有する県は入居させるだけ。入居時にそれなりの説明会はしているのでしょうが、あとは地域でよろしく、と丸投げです。困りますよ、現実的に」（栗原さん、以下同）
ゴミの捨て方や生活騒音などの問題が起こるたびに、地域住民が外国人に理解を求めてきた。マニュアルを作成したり、防災訓練の呼びかけを多言語で行ったり、工夫を凝らす。
「ゴミ分別や防災については、子どもが小学校で学び、それを家に持ち帰り、徐々に浸透していったのではないかな。子どもを通して、日本の生活様式を理解した親も多いと思いますよ」
いちょう団地では、日本人と外国人との交流会も活発だ。住民たちがボランティアで運営し、自治会費で費用をまかなう。
「餅つき大会に招待したのが第1回目でした。それから毎年開催し、今年で25年になります。歌や踊り、料理といった文化と食の交流から始まりました。ベトナム、カンボジア、中国の料理を作ってもらって」
最初は集会所が会場だったが、次第に規模が大きくなり、いまでは体育館で行われるほど。こうした積み重ねの結果、最近はトラブルもなく、日本人と外国人が平穏に共存できるようになった。自治会の役員名簿には、外国人も名を連ねる。
「外国人を巻き込んでいかないと、成り立たないんですよ。70歳を過ぎた私たちが、いつまでも活動を続けられると思っていませんし」
団地の高齢化が進むなか、栗原さんはこう将来を懸念する。昨年春、安倍政権は、外国人労働者受け入れを積極的に推進する方針を打ち出した。しかし、その受け皿は具体性に欠ける。現状でさえ公的支援が薄く、このまま何の施策もなければ、住民の負担は大きくなるばかり。いちょう団地のように地域住民を頼る状況は、外国人定住者が多い自治体に共通している。
「外国人労働者がどこに住むかというと、公営住宅がいちばん入居しやすいでしょう。今後は、ここのような場所があちこちに現れるのではないですか。行政がフォローして当たり前だと思いますけど」
と、栗原さん。
例えば、移民を多く受け入れているイギリスには、生活相談にあたる公的機関『シチズン・アドバイス・ビューロー』があり、そこで外国人の対応もしている。同機関のホームページには、移民向けに法律、住宅、雇用、離婚やDVなどの対処法や相談窓口を紹介。内容の一部は中国、チェコ、エストニア、グジャラートなどの12か国語で読むことができる。また、地方自治体も移民向けに情報を発信し、相談窓口を設けている。ほかにも、同国・マンチェスター市のホームページには無料の翻訳・通訳サービスの案内や、政府の移民向けサイトのリンクを掲載している。
日本に“ありがとう”という気持ち
前述のグェンさんは、ベトナム戦争を体験し、20歳のときに来日した。
「ずっとベトナムの家族には仕送りをしていましたが、今は生活も楽になりました。思うほどお金に苦労することなく、子どもたちも無事に学校を出してやることができました。今は通訳や翻訳を子どもがしてくれるので助かっています」
ベトナム人の女性と結婚し、3人の子どもに恵まれた。息子2人は専門学校で学び、娘は大学を卒業して週3回、団地でボランティアの通訳をしている。
この日も店には、作業服の若者や家族連れなどのベトナム人がひっきりなしに立ち寄り、ふるさとの言葉を話しながら、地元の料理をほおばる。
「日本人もよく来てくれます。こうして助け合いながら暮らせて、日本に“ありがとう”という気持ち」
グェンさんは日本に感謝し、幸せをかみしめる。しかし、30年前と現在とでは、日本社会は大きく変わった。経済状況が悪化し、ヘイトスピーチをはじめ、外国人排斥運動が起きている昨今、体制が整わないまま多くの外国人を受け入れたりすれば、摩擦を引き起こしかねない。
東京オリンピック招致に向けた美辞麗句でしかなかった……そう批判されないためにも、国を挙げて、いろいろな立場の外国人に“お・も・て・な・し”をすべきだろう。
（取材・文／フリーライター 木村嘉代子）