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テレビ局とのトラブルを起こした、中居正広と国分太一
2025年上半期に芸能界を追われた元ジャニーズアイドルふたりのうちのひとり、元TOKIOの国分太一(50)を安堵させる発表が今週、あった。
「日本テレビで定例の社長会見がありましたが、その中で、国分への損害賠償を考えているのか、と放送記者に聞かれた福田博之社長は、迷うことなく『そのつもりはありません』と答えたそうです」
とテレビ誌ライターが伝える。
日テレ社長が国分太一に明言
5月末、国分のコンプライアンス違反を掌握した局側は、臨時取締役会を開き、国分の番組降板を即刻決定。その直後、福田社長がひとりで会見に応じたが、肝心の内容については「プライバシーの問題」を盾に一切拒絶した。フラストレーションのたまる会見で、記者の怒号も飛び交った。
「具体的な内容については分かりませんが、臨時取締役の決定が正しかったかどうか、日本テレビは第三者による『ガバナンス評価委員会』に取りまとめを依頼したわけです。その中間取りまとめの意見書が今週出て、『適切なものであったと評価』というお墨付きを得たわけです」(前出・テレビ誌ライター)
スポーツ紙記者は、「日本テレビも安心したわけです」と解説する。その心はこうだ。
「臨時取締役会の決定が不適切とされたら、株主代表訴訟を起こされる可能性もあるし、国分に反撃をされる可能性だってあったわけです。その可能性がなくなりましたからね」
としたうえで、
「国分も安堵しているんでしょうね。CM出稿がなくなったというような具体的な被害はないにしろ、日本テレビの業務を妨害したとして損害賠償を起こされる恐れもあった。社長が請求しないことを明言したことは、芸能活動休止中の国分にとっては朗報だと思いますよ」
そう付け加える。