ジャニー喜多川社長。今から20年ほど前、成田空港で

 ようやく日差しが和らぎ、夏が終わりに近づいてきた。

 2019年の夏の芸能界は熱かった。熱さを超えて、日本の芸能史における一つの分岐点になるかもしれない。これまで牽引してきた芸能プロダクションにおける「日本的な家族制度」が解体に向かいだしたのだ。吉本興業とジャニーズ事務所という業界の2巨頭に起きた激震がその発端だ。

 吉本では、もともとは雨上がり決死隊の宮迫博之らの闇営業が問題だったのに、芸人と事務所の契約関係にテーマがシフト。結果として従来のマネジメント契約に加えて、新たに専属エージェント契約の導入にいたった。

 そのシフトチェンジの直接的な原因となった7月22日の岡本昭彦社長の記者会見では、「タレント、社員を含めて、吉本興業は全員が家族、ファミリーであると考えております」と話した。これに対し、芸人たちは猛反発。タカアンドトシのタカはインスタグラムで「5990人の芸人はファミリーと感じたことないと思うけどなぁ」と皮肉り、極楽とんぼの加藤浩次は、司会を務める日本テレビ系『スッキリ』で「家族みたいに『大丈夫か』と言葉をかけられたこと、僕は一度もない」と怒気を強めた。

 ジャニーズでは、7月9日にジャニー喜多川社長が死去。12日に行われたタレントら150人による密葬は「家族葬」と自ら呼んだ。17日には公正取引委員会から注意されたことが報じられた。事務所を辞めた元SMAPの稲垣吾郎、草彅剛、香取慎吾ら3人を番組出演させないように民放各局に対して圧力をかけたという疑いがあると向けられたのだ。家を飛び出した元家族に厳しくあたることによって、今の家族を守ろうとする行為とも見ることができる。

恋愛禁止令も“親心”あってこそ!?

 吉本とジャニーズのみならず、日本の芸能プロは長らく、タレントとの関係に家族的なノリを求めてきた。書面的なドライな契約より、親が子どもに接するように、精神的な絆を大事にする。その象徴的するものが、「恋愛禁止」というルールだ。AKB48が有名だが、上戸彩や米倉涼子らが在籍するオスカープロモーションも「目安として25歳まではNG」と言われている。まるで厳しい父親が娘に対し「恋愛なんて許さん。うつつを抜かさないでしっかり勉強しなさい」と叱り飛ばしているかのよう。欧米ではエージェントがそのような指導をすることはないし、アイドルも奔放に恋人関係を隠さない。

 旧来的な家族の関係性において重要な存在が、「厳格な父親」だ。プロダクションにも確かに存在した。芸能史をひもとくと、1970年代前半までは、渡辺プロの1強時代だった。渡辺晋社長と美佐夫人がクレージーキャッツ、ザ・ドリフターズからザ・タイガース、天地真理、キャンディーズまでオールジャンルにタレントを育てあげ、「ナベプロにあらざれば、人にあらず」という言葉があったほどだ。

 1970年代後半にナベプロの勢いが下り坂になったタイミングで、勢力を広げていったのが、ホリプロ、バーニングプロ、オスカー、ジャニーズなど、現在の大手プロダクションだ。吉本興業も1980年ごろの漫才ブームとともに東京進出を本格化させる。どのプロダクションもカリスマ的な社長がおり、厳しくも愛情たっぷりにタレント育成に努め、多くの者が大スターとして花を咲かせてきた。