いまや2人に1人ががんになる時代。いつ誰がなってもおかしくない。もしかしたら、自分や家族が明日、がんになる可能性だってある。がんと診断されたら、治療や闘病への不安と同時に湧き起こるのがお金の心配だ。

「最近はがん治療の進歩で生存率が上がっています。その分、治療が長期化して検査費や治療費が高額化しているのです」と教えてくれたのは、自らも乳がんの経験を持つファイナンシャルプランナーの黒田尚子さん。入院や手術費、仕事ができなくなったときの生活費、さらには家事や介護を誰がやるのかといった不安は尽きない。そんなとき、助けてくれるのが公的な保障制度だ。

「がんにかかるお金は高額になっていますが、治療中や退院後に使える国や自治体の制度がたくさん用意されているので心配ありません」(黒田さん、以下同)

 どんな制度があるのかを知っておくことで、いざというときに慌てなくてすむ。また、金額の目安がわかっていれば、貯蓄や民間の保険などで備えることも可能だ。

あなたや家族を助ける多彩な制度

 頼りになる制度だが、存在を知らない人も多いという。

「これらの制度は基本的に、自分から申告しないと受けられません。自分で積極的に調べないともらいそびれてしまうのです

 また、がんの保障制度は頻繁に改正されるので、日ごろからニュースを気にしておくのもポイントだ。

「今年4月から東京都で、若い世代のがん患者を対象にした卵子凍結保存の費用を助成する制度など、これまでにはなかったものも始まっています」

 がん医療が進むと同時に、がんを取り巻く状況も刻々と変化している。

 次のページから、がんになったときにあなたや家族を助けてくれる代表的な公的制度を詳しく紹介する。

がんになったときに助けてくれるさまざまな制度