トラブルの第2ラウンドの幕が切って落とされたのか。
元タレントの中居正広氏（52）が先ごろ、第三者委員会の報告書に疑問を呈し、反論の狼煙を上げた。
「第三者委員会の報告書といものは、これまで絶対的な文書として受け止めてきましたが、それに疑問を突き付けたのが今回の中居さんの言い分です」
と情報番組デスクは、中居氏の行動をそう受け止めた。第三者委員会が認定した性加害はなかった、と中居氏は反論したのだ。
中居正広は「合意の上での性行為だった」と認識
スポーツ紙記者は、一連の流れを次のように読み解く。
「女性誌が相次いで、『俺も洗いざらいバラす』『黙っていられるか』などと、中居側の逆襲が近々あるぞ、と思わせる記事を掲載していました。本気度は分かりませんが、中居さんが性加害認定を受け入れられないということは伝わります。
つまり彼の中では、合意の上での性行為であったということです。それ以上に驚いたことは、中居さんが守秘義務解除を提案していたという事実です。これが本当だとしたら第三者委員会がうそをついたというか、自分たちに都合のいい事実だけを積み重ねて結論を導き出したということになる。第三者委員会という建付けそのものが怪しくなりますよね」
守秘義務解除もさることながら、第三者委員会のヒアリングに応じた6時間の内容が、ほとんど反映されていないという、中居さん側から見れば、あまりにも公正さに欠ける取り扱い。
「そういったことも確かに問題ですが、根本は中居さんが合意の上の性行為だったと認識している点ですね。裁判に持ち込んで、潔白を主張するのか。ファンはそれを期待するでしょうが、万が一、性加害が認定されてしまえば、中居イメージは真っ黒で地に落ちる。
その可能性を考えながら、法廷闘争に打って出るのかどうか、第三者委員会と闘うのか、中居さんにとっては一世一代の大勝負になるでしょうね」（前出・スポーツ紙記者）
法廷闘争になれば、本人も出廷し、証言しなければならない。
合意の上で性交渉にもかかわらず、なぜ9000万円ともいわれる多額の示談金を支払ったのか。「芸能活動についても支障なくつつけられることになりました」と発表したわずか2週間後になぜ芸能界引退を発表したのか。
第三者委員会のヒアリング以上に厳しい尋問が中居氏に浴びせかけられることは容易に想像できる。
その程度のことは想定内と、中居氏が徹底的に抗戦するかどうか。第2ラウンドは、まだゴングが鳴ったばかりだ。
