国分が望む“対外的な説明”

「セクハラやパワハラなら、被害者がいるはず。マスコミは取材を続けていましたが、どこも今回の件の被害者には行き当たっていません。日テレは厳しい箝口令を強いているのか、情報統制がしっかりされていると感じました。4か月経っても新しい情報は何も出てこないので、そろそろみんな飽きてきて、“もうこれまでかな”と思っていたところでした」(ワイドショースタッフ)

国分太一サイドが発表した《人権救済申立書》はA4用紙29枚に上った
国分太一サイドが発表した《人権救済申立書》はA4用紙29枚に上った
【写真】「国分太一さんの人権を守ろう!」始動した“オンライン署名”

 真相がわからないまま幕引きとなるのか、と思っていたところに飛び出した“人権救済申し立て”。なぜ彼が、今になってそんな申し立てをしたのか。

「申立書によると、国分さんは、《ある関係者に対する事実に身に覚えがある》《別の関係者へのハラスメントも肯定》とあり、コンプライアンス違反で迷惑をかけた人がいる事実を受け止めています。その上で、日本テレビと被害者に《謝罪の意思を示したい》《対外的な説明をしたい》ということなのですが、どの違反行為が今回の事態を招いたのかわからないようなのです」(スポーツ紙記者)

 これには、「身に覚えがあると言ってたのにどういうこと? コンプラ違反が多すぎてわからないのか」「どれが該当するのか……って全部でしょ。鈍すぎる」と、批難の声も上がっている。

 また、《対外的な説明》については、

「具体的な内容が分からないまま活動休止に入ってしまったため、日テレ以外のテレビ局も彼を降板させざるを得なかったわけです。しかし、ほかの局で、国分さんが何かコンプライアンス違反に当たるようなことをしていたという話は出てきていません。それは降板したことで、“武士の情け”みたいなこともあったからではないかと思います。国分さんとしては、日テレにおける事案をしっかり説明して、局によっては“問題なし”となる可能性もあると考えているのかも」(民放キー局関係者)