6月5日、フジ・メディア・ホールディングスは取締役会を開き、元タレントの中居正広氏と元社員の女性アナウンサーの間で起きたトラブルの事案に関して、元編成部長ら5名の処分を発表。さらに、当時の港浩一元代表取締役社長と大多亮元専務取締役に対しては、法的責任を追求するために提訴することを発表した。
「自分たちは悪くないと言いたいみたい」
同社は、「当社及びフジテレビと利害関係のない立場にある外部の独立した弁護士を選任し、フジテレビの元取締役の法的責任の有無について調査・検討してまいりました」とこれまで検証を重ねてきたと説明。弁護士の調査・検討の結果を踏まえた上で、上記2名の提訴の準備に入ったことを明らかにしたのだ。
フジテレビの現社長・清水賢治社長は同日17時30分から囲み会見を開き、一連の内容についてコメントしたが、突然の提訴の動きに世間は困惑。早速Xではその対応に驚愕する声が並んでいる。
《なんでフジが港前社長を提訴するんだ? 泥沼すぎる》
《会社全体の問題じゃないの?》
《フジテレビはどうも「自分たちは悪くない」と言いたいみたい》
港氏と大多氏はともに一連の騒動で辞任したものの、今度はフジテレビと敵対する泥沼化に違和感を抱く声が続出している。
「中居氏と女性とのトラブルは2024年12月に報じられ、第三者委員会の報告書ではフジテレビ社員も含めた食事会を介して知り合った女性と中居氏の自宅で意に沿わない性被害を受けたことでトラブルに発展。それにはフジテレビの幹部等の関与も取り沙汰され、長年に渡り女性アナウンサーの“上納文化”が常態化していたのではないかと会社の体質自体も問題視されました」（芸能ジャーナリスト）
会社全体としての在り方を問われていたはずのフジテレビ。今回の提訴に踏み切った動きを前出・芸能ジャーナリストはこう指摘する。
「一連の騒動でフジテレビの信頼は一気に下がり、約300社以上もの企業がCMを差し替えました。2025年5月30日時点で、CMの再開を保留すると判断した企業は7割近くに上るとも発表されています。いまだに回復しない信頼ですが、そんな現状とこれからのフジテレビの未来を鑑みて、過去のフジと決別する大きな決断をしたとも言えるかもしれません」
さらに同記者会見で清水社長は、中居氏への法的責任を追求する可能性について「我々はすべての選択肢を残したままという状態であるとしか申し上げられません」と言及。港氏や大多氏だけでなく、中居氏も提訴することに含みを残した。
これからもまだ動きがありそうだ。
