2025年8月6日、元SMAP・中居正広の代理人弁護士が、元フジテレビアナウンサーの女性とのトラブルをめぐって声明を発表した。これは、同日に『週刊文春 電子版』が配信した続報記事に対する強い反論だったが、これに対して女性側も即座に再反論。事態はさらに複雑化し、泥沼の様相を呈している。
このトラブルが最初に報じられたのは、2024年12月。中居が関与したとされる深刻な女性問題で、真相は不明だが被害女性に“9000万円”もの解決金が支払われたという報道も。高額な金銭のやりとりが明るみに出たことで、報道は一気に過熱した。
中居正広と女性アナの全面対立
「2025年1月には、中居さんの出演番組が次々と休止。トラブルにはフジテレビ社員が関わっていたとされ、同局は異例の記者会見を実施するなど影響が広がりました。同月、中居さんは芸能界引退を発表。3月には第三者委員会による調査報告書が公表されるなど、一時は収束に向かうかに思われました」（芸能ライター）
しかし、今回の続報が再び波紋を広げている。『週刊文春 電子版』の記事タイトルは、「【衝撃スクープ】中居正広『性暴力』の全貌がついに分かった！《被害内容が記された通知書を入手》」。記事では、女性が被害を受けたとされる2023年6月2日、中居の自宅マンションでの詳細なやりとりが、通知書や関係者の証言をもとに記されている。
「これに対し中居さん側は、《通知書の出所や真偽が不明》と反論し、《不同意性交罪に該当しうる性暴力》《不法行為》といった記述は《当職らの認識とは大きく異なる》と真っ向から否定しています。また、女性側代理人に対しても《守秘義務が順守されていない》と厳しく批判。報道自体の正当性を真っ向から否定する姿勢を示しました」（前出・芸能ライター）
すると女性側も、すぐさま代理人を通じて声明を発表。《守秘義務に反する行為は今回も、これまでにも一切しておりません》と中居側の主張を否定し、全面対立の構図となっている。
こうした一連の応酬に対し、ネット上では冷めた声も目立ち始めている。
《裁判やるしかないんじゃない？しないなら黙っとけ》
《提訴しない限り不毛な反論》
《法廷決着しなよ。それまではただ必死に印象操作しようとしているに過ぎない》
《裁判で決めないならもう勝手にやってくれ》
もはや“どちらの言い分が正しいのか”という本質よりも、終わりの見えない応酬そのものに、世間は疲弊しているようだ。真相の解明が求められるなか、司法の場での決着が不可避との見方は強まりつつある――。
