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ー 「事実上の票の売り込み」とも
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ー 営業活動を全面的に停止

 年末が近づき、今年も選考が進む「日本レコード大賞(以下、レコ大)」。

「今年から新たに、WEBメディアの『ナタリー』と『モデルプレス』が審査員に加わりました。しかし、早くも水面下でトラブルが起きているんです」(レコ大関係者、以下同)

 物議を醸しているのは、“新参審査員”のモデルプレスの動きだという。

「運営会社の社長自らレコ大の審査員に就任し、そのタイミングでモデルプレスの営業マンが資料を持ってレコード会社へ出向き、タイアップのセールスをし始めたといいます。しかも、通常の媒体資料とは別の“特別プラン”が用意されていたとか」

 週刊女性は、その特別プランの資料を入手。そこにはモデルプレスへの記事掲載などを提供する“750万円”“1000万円”“1500万円”の3つの広告メニューが掲載されていた。また、その資料の隅には、

《※本提案はレコード大賞審査とは一切関係ございません》

 と極小な文字で注釈文が。

「事実上の票の売り込み」とも

 とはいえ、審査員に加わったタイミングの“1500万円営業”だったため、

「多くのJ―POP系のレーベルは“事実上の票の売り込み”だと受け止めたそうです。とある演歌系のレーベルは“こんな買収みたいな営業をするなんて……”と驚愕したといいます」

 この事態にレコード会社よりも激怒したのが、

「同じく審査員を務める新聞各社です。レコ大は、2016年“1億円買収疑惑”が報じられた過去があります。それだけに事態を重く受け止め、TBSへ猛抗議したそうです」(別のレコ大関係者、以下同)

 しかし、TBSの対応は意外なものだった。