役員報酬は3000万円も
ネット上では、
《経費削減もせずに、受信料が減ったせいにしてたら赤字になるに決まってるだろ》
《まずは経営陣の大幅減給からやろうよ。経営難なのに高待遇っておかしいよね》
《社員の不祥事も多かったよな？ 誰がそんな会社信用すると思う？》
《受信料を強制的に取り立てるやり方は改めてほしい》
など、経営陣への批判が殺到している。
「NHKが公表している役員報酬は、理事で年間約2200万円、会長ともなると3000万円を超えます。とても赤字を出している会社の報酬額とは思えません。社員の給与も、1番グレードの高い基本給で月額40万円ほどですが、そこへ扶養補助や住宅補助などさまざまな手当がついて、かなり手厚い。国民が物価高や高い税金にあえいでいる中、赤字企業であるNHKの役員や社員が変わらず高待遇でいることに、批判が集まるのは当然でしょう」（スポーツ紙記者）
何をやっても非難轟々のNHK。赤字回復には、どうやら抜本的な改革が必要なようだ――。
