パンを食べない日本人はほぼいないだろう。とりわけ、町を歩いていて、美味しそうな香りただようパン屋さんを目にしたときには、つい入ってみたくもなるものだ。日本の主食といえば「お米」のイメージだが、実はここ数年ではパンの人気が増大している。

老舗が次々倒産有名チェーン店も

 総務省の家計調査によると、2019~2021年の間でのパンの年間購入量は1世帯あたりでなんと平均45kg以上。同調査で、過去5年でのパンへの年間平均支出を比べると、1600円以上もアップしている計算だ。

 忙しいときでも買えばすぐに食べられるという利点もあって、需要とともに消費量は増えている。その流れに乗るように、「高級食パン」や「パンのサブスク」など、新たなブームも台頭したほどだ。

 そんな状況なら、業界はさぞや潤っていることだろうと思いたいが、イメージに反してベーカリーの倒産件数は年々増えている。

 帝国データバンクの「パン製造小売業者の倒産動向調査(2019年)」を見ると、全国区を対象とした調査(大規模店)で、2010年のパン屋倒産が5件だったのに対し、2019年は31件にまで増加している。しかもその31件のうち、3分の2が10年以上の経営実績を持つ“ベテラン店舗”だった。

 今年、倒産したなかには、長年愛されていた店名も挙がっていた。2月末には、小田急電鉄の子会社で駅のベーカリーとして親しまれた「HOKUO」が全39店舗を閉店することを発表。さらには、東京・四谷三丁目に1984年創業し町に寄り添い続けたベーカリー「マミーブレッド」も8月10日にやむなく店舗を畳んだ。

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 昨年末には、「おこめ券」に倣った「全国共通パン券」も発売された。ギフト券を使って少しでもお客を増やせれば……そんな取り組みが始まるほどに、パン業界の苦境は進んでいる。パンの人気は高まっているはずなのに、店舗の倒産件数は多い……。

 町にたたずむパン屋さんはどんな思いでこの状況を見ているのだろうか。