7月18日、日本サッカー協会が44年ぶり2度目となるワールドカップ（W杯）開催に向けて動いていることが各紙で一斉に報じられた。
「目指しているのは、2002年の日韓W杯から44年後で、2046年での大会が本命視されています。史上最大規模となるW杯開催が予想されています」（スポーツ紙記者、以下同）
8万人超のスタジアムが存在しない日本
日本サッカー協会を含む『東アジアサッカー連盟』と『東南アジアサッカー連盟』が共同で共催案を進めており、2025年3月には東京での会合も実施。
元サッカー日本代表選手で、現在は日本サッカー協会の会長である宮本恒靖氏は、かつてスポーツ紙のインタビューで、「2002年のW杯以来、日本は大規模な世界大会を開催していない。
運営能力を示さないといけない」と語り、W杯の日本招致について前向きな意向を示してきた。日本サッカー協会も2005年に「2050年までに自国でW杯を開催して優勝する」という宣言を発表している。
ただ、日本を含むアジア諸国による広域共催案が検討される中で、大きな課題と目されているのが“スタジアムの規模”だ。
「国際サッカー連盟の開催要件によると、1次リーグから準々決勝までに4万人以上を収容できるスタジアムが最低14会場は必要。準決勝は6万人以上、決勝戦になると8万人以上の会場が求められます。現状は、日本国内に8万人超のスタジアムは存在しません」
アジアの中で8万人以上を収容できるスタジアムは、マレーシアの『ブキット・ジャリル国立競技場』や、2008年の北京五輪でサッカー競技の会場になった『北京国家体育場』が挙げられる。
「日本国内で最も規模が大きい『新国立競技場』は、収容人数は約6万8,000人にとどまっており、日本では決勝戦を開催できないのでは、という見方が早くも出ています」
こうした状況にネット上では、
《スタジアム不足なのに招致だけ進めるって順番おかしくない？》
《また税金でスタジアム建てるの？》
《結局、金だけ出して決勝は他国頼みってことか》
といった声があふれかえっていた。過去の五輪や万博で生じた反発の声や疲弊感も思い出されており、W杯招致が本格的になれば、これまでと同じような反応も予測される。
スタジアムだけでなく、国民の理解と支持を得るための丁寧な議論と発信が、より一層求められるのは間違いない。
