日テレに「特大ブーメラン」の声
申立書には、《日本テレビは申立人から事情聴取を行う以前に、取締役会において申立人の本件番組からの降板を決定していたことを自認している》という記述があるが、これについて日テレは《全くの事実誤認》と主張。《弊社の手続きの適正性に疑義を生じさせる誤った記述であり、抗議いたします》と、強い言葉で反論している。
国分の考えとは反して、完全な“対立構造”となっているが、日テレの対応について世間からは懐疑的な意見も。
「2024年1月、日テレ系列でドラマ化された『セクシー田中さん』などで知られる漫画家・芦原妃名子さんが急逝した際にも、その対応に疑問の声が集まりました。訃報の直後、ホームページ上で追悼コメントを掲載し、制作にかかわる“調査報告書”を公表しましたが、《会見もせず調査報告書だけ？》《日テレ側の修正無視やオリジナルを作った原作者への嫉妬、自我を出すエゴが見える》などの声があがり、物議を醸しました。
国分さんの件で福田社長が会見を開いた際にも、コンプラ違反の内容が一切明かされなかったことについて《さすがセクシー田中さんの時に散々スタッフのアレコレを隠蔽しようとして非を認めなかった日テレだけある》といった声が飛び交っていました」（芸能ライター、以下同）
さらに、日テレの主張そのものに対する指摘も。
「日テレは“一方的に会見を開いたこと”について強く抗議すると主張していますが、そもそもこの件について“一方的に会見を開いた”のは日テレのほう。国分さんに具体的な事案の通告をせず、釈明の機会も与えないまま収束を図ってきた上での抗議文には、《一方的に会見って、特大ブーメランじゃん》《どの口が言ってるんだよ》《日テレの一方的な会見でTOKIOが潰されたんですが？》などの声が寄せられています」
日テレは9月29日、国分の事案に対する対応をめぐったガバナンス評価委員会による最終意見書で《今回の対応は事案に即した適切なものであったと評価されてしかるべきである》と評価していた。今後、その相当性が評価される日は来るのか――。
