マクドナルドの6割の商品が値上げされ、コンビニのおむすびやペットボトル飲料が200円台に……。
「昨年は米の値上げで、私たちの家計は大打撃を受けましたが、今年はいろいろなものが同時に上がって、じわじわと苦しいイメージ。1つの商品の数十円から数百円の値上がりがボディブローのように家計にきいてくる感じです」
そう話すのはファイナンシャルプランナーの安部智香さん。
上昇に注意するのは「4費目」
帝国データバンクの「『食品主要195社』価格改定動向調査」（2026年3月）によると、昨年4月の飲食料品の値上げが4225品目に対して、今年3月は684品目の値上げ。
品数は減ったとはいえ、平均値上げ率は約15％で、冷凍食品やパスタ調理品などの「加工食品」や緑茶のペットボトルや果汁などの「酒類・飲料」、ドレッシングなどの「調味料」で値上げが目立つ。
またこの3月にはJRの運賃が改定され、例えば東京駅から品川駅までが180円から210円（きっぷ）にアップ。通信費についても、シンプルな安いプランが、他のサービスと抱き合わせになるなどで、実質値上がりになっているケースもあるという。
「食品、日用品、交通費、通信費。この4つの値上がりに注意したいですね。買い物や移動の多い家では家計費が数千円アップするケースもありそうです」（安部さん、以下同）
この長引く値上げの背景は？
「原材料が高くなっているということ。その要因としては気候変動やウクライナとロシアの戦争などがあります。そして最近ではイランをめぐる中東情勢の緊迫で今後、原油価格がさらに上昇する可能性が指摘されています。
中東は世界有数の産油地域のため、紛争や軍事衝突が起きると原油の供給が不安定になるのではないかという懸念から、市場が敏感に反応し、価格が上がりやすくなるのです。
原油価格が上がると、輸送費や電気代、工場のエネルギーコストなどが連動して上昇。すると食品の製造コストや流通コストも押し上げられ、結果としてスーパーやコンビニで販売される食品や日用品の価格にも跳ね返ってきます。
日本はエネルギーの多くを海外から輸入しているため、こうした国際情勢の影響を受けやすいのが実情。とはいえ日本には石油備蓄があり、すぐに必要量が不足するわけではありませんが、今後の物価に少なからず影響があるのは間違いないでしょう」
