“火力”を上げる事後対応のまずさ
'13年ごろはツイッター（現・X）でコンビニのアイスケースに入るなどのバイトテロ。'19年ごろにはインスタグラムで回転寿司店などでの問題行動。
今回は若者とはいえ、れっきとした社会人が銀行内を、教諭が学内を、職員が病院内を撮影して投稿して漏洩を起こしている。
「それらがダメだと思わなかった。あくまで身内だけが見るものとして投稿している。ただ、それを友人がスクショしてさらに他人に見せる。友人の友人は他人。どんどん広まっていってしまう」（三上氏、以下同）
「炎上後の対応のまずさ」で三上氏が挙げるのは、スポーツ動画配信サービスのDAZN。6月、DAZNがW杯向けに打ち出した契約プラン「DAZNサッカー」。プランの比較ページには「月額980円」と大きく表示されていたが、実際は年間契約で総額2万6340円。「新手の詐欺」と批判が殺到した。
「あれはもう詐欺的広告だと言ったほうがいい。“小さく注釈が書いてある”ならともかく、大きく書いてあることが嘘に近い表現だったんです」
同社は後に謝罪。だが認めたのは「一部、月額プランと受け取れる記載がなされていた」という限定的な事実で、980円の強調表示はその後も継続。
「お詫びも“誤解を招くような表示”という表現をして、さらに炎上した。誤解を招くんじゃなくて、あんたらが詐欺的表現をしているから問題だという、炎上している理由をわからずに謝っている」
ANAも同じ轍を踏んだ。5月19日の国内線システム移行後、予約もチェックインもできない不具合が続出。そんななか同社社長は陳謝しつつ、運賃刷新について「便利になっている部分はあるはずだ」と発言。
「その部分の発言ばかりが報道されて陳謝は全然出てこない。明らかに社長の発言のミスで、炎上を加速させた。対応で一番重要なのは事後です。きちんと理由を把握してトップが謝罪し、言い訳をしない。それができてないんですね、DAZNもANAも」
芸能人にとっても一般人にとっても、SNSは便利なツールなのは間違いない。しかし、その使い方を間違えて、炎にのまれることのなきよう……。
