被害者の子どもは話したがっている

　被害を受けた子どもは、学校に通い続けなければならない。先生がやることは間違いないと、黙って耐えることを選ぶ子どもがいないとは、誰にも断言できない。

「海外では生徒手帳に、こういうことをされたら相談をしましょう、と相談場所まで書いてある。日本も同じように、生徒手帳なりに示すべきです。何よりも子どもが相談できる場所を知ることが大切です」（前出・亀井代表）

　親としてできることは、子どもの会話や表情に細心の注意を払い被害を食い止めること。

　前出の碓井教授は、

「多くの場合、被害者の子どもは話したがっているんです。親なら一緒に買い物に行くでもいいし、ドライブでもいい。そのときに、“実は”と話が出ることもあります」

　と、子どもの変化に親が気づくことの重要性を説く。

　文部科学省の調査によれば、わいせつ行為などにより処分を受けた教職員の総数は'14年は2年連続で最多の205人にのぼった。今回のケース以外にも、買春や直接触ったり、アダルト動画を見せる者も。

　子どもたちが衝動を抑えきれない教師のおもちゃにされないためにも、異変を察知する役割を親は担う。