6月からはアイスや酒類、即席麺、ガス料金、7月からは小麦粉やパン、パスタ、電気料金など、値上げの波状攻撃はとどまることを知らない。

 そこでソニー損保は、ファイナンシャルプランナー(以下、FP)100人に調査を実施。その結果、何の対策もしなければ一般的な住宅や車を所有する家庭で、年間支出が平均で4万円以上増えるとの予想が出た。

プロが重視する根本的改革

「下半期には火災保険料の値上げなども予定されています」と、FPの黒田尚子さん。

 各FPに有効な対策を聞いたところ、資産運用や固定費を挙げる声が多かった。こまごまとした流動費の節約よりも、“増やす”という攻めの姿勢や、保険やスマートフォンの通信費の根本的な見直しをプロは重視。特に火災保険は値上げ前に確認したい。

「収入増加が見込めないからこそ、今こそ資産運用を取り入れるべきなんです。ダラダラ続けているサブスクリプション、高騰する電気料金なども見過ごさずメスを入れましょう」(黒田さん、以下同)

 支払いが毎月続く固定費は一度見直しすれば継続的に節約効果が望める。特にサブスクの場合は利用頻度が低いものは、数百円であっても即解約を。日用品費や食費などの見直しはその後だ。

「食料や日用品は、いかに安く買うかよりも買ったものを無駄なく使い切ることで節約を。買いだめはかえって浪費になることもあります」

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