ハンスト現場に多様な立場の老若男女

 具志堅さんの「心ある言葉」に感銘を受けたり、励まされたり、感謝したり、勇気づけられ、何か行動しなければいけないと発奮するに至ったりした人は、たくさんいる。

 例えば県庁前のハンスト現場にはまさに、多様な立場の老若男女が訪れた。

 92歳の島袋文子さんは、住まいのある辺野古から那覇に駆けつけた。

 沖縄戦時16歳の文子さんは、目の見えない母と10歳の弟の手を引いて、必死で戦場を逃げ延びた体験を語り、そして具志堅さんへの感謝の念を惜しみなく表現し、熱いエールを送った。

「2度と戦争を起こしてはいけないんです。具志堅さん頑張ってください。私も応援しています」

 悲惨な戦争の体験者はみな、戦争の犠牲者を冒涜する者ならば、平気で次の戦争も起こしかねない、との危機感にかられるのだ。

沖縄戦を経験した島袋文子さん(左)も具志堅さんにエールを送る 撮影/渡瀬夏彦
【写真】ハンストの場へ激励に来た玉城デニー知事

 ハンスト初日の集会で司会役を務めたのは、早くから具志堅さんに寄り添ってきたひとり、沖縄平和市民連絡会の北上田毅さんだ。しかし、島袋文子さんからマイクを受け取ってしばらく、北上田さんは絶句していた。これまで情報開示請求を繰り返し、その公的文書を精緻に分析し、沖縄防衛局の数々のデタラメを暴いてきた人である。冷静沈着な姿勢で知られている北上田さんがこみ上げるものをこらえ切れず、しばし沈黙した。非常に珍しい姿だった。

 文子さんの1歳年上、93歳の横田チヨ子さんは宜野湾市在住。辺野古や本部塩川港や琉球セメント安和桟橋など、新基地建設強行に対する抗議の現場で、筆者も幾度となくお会いしている人だ。具志堅さんの県庁前ハンストの激励にも、路線バスを乗り継いで駆けつけた。横田さんの口ぐせは、「私は戦争の悲惨さを伝える役目があるから、長生きしないといけないし、ボケてる暇はないのよ」である。

 横田さんはマイクを握ると“サイパン戦の生き残り”としての体験を語り、身内の遺骨を拾うこともできない遺族としての苦しい思いを切々と語った。

 若者たちが具志堅さんのもとへ歩み寄る姿もたくさん目撃した。

ハンスト中、取材を受ける具志堅さん。6月23日の「沖縄慰霊の日」は平和祈念公園で実施 撮影/渡瀬夏彦

 ハンスト3日目に、現場で歌を披露し、年長者たちと語らう姿が印象的だったのは、その春、大学4年生になる糸満市民の友人同士2人。琉球大学生の島袋愛野さんと、春休みで帰省中の鳥取環境大学生・杉本糸音さんだった。

「遺骨のまじった土砂を基地建設に使うと聞いて、それは駄目でしょうと思いました。私たちは子どものころから平和学習などで激戦地には犠牲者の遺骨が今も眠っていることを知っていますから。地元の人間として、すごく身近な場所なので、他人事ではないと思いました」

 若者たちの中には、戦争体験や基地問題から遠ざかってしまっている人も少なくない。筆者が「同世代の人たちに関心を持ってもらうには、どうしたらいいと思いますか?」と水を向けると、杉本さんはこう答えた。

「私は大学生になって県外へ出てみて、本当に戦争のこととか基地問題とかは話題にしにくいな、みんながタブーにしてしまっているな、と感じました。そうだとすれば、沖縄の若者だけでも、タブーじゃないよ、普通に話そうよ、という感じにしていければいいなと思います」

 辺野古への埋め立ての賛否を問う県民投票を実現させた、『「辺野古」県民投票の会』元代表の元山仁士郎さんが、かつて語っていたことと重なる。元山さんは普天間基地のある宜野湾市出身だ。

「進学のために東京へ出てみて、軍用機の騒音ひとつない街を知りました。今まで当たり前のように感じていた基地の存在は、実は異常なんだ、と初めて気づきました」

 元山さんと同世代(20代後半)で、彼と行動をともにしていた時期のある女性2人とも、県庁前でバッタリ会えた。筆者とも旧知の仲だが、戦争を忌避する思いや基地問題への関心も強い彼女たちが「遺骨土砂の問題は、具志堅さんのハンストが(県内メディアで)大きく報道され、初めて知りました」と、口をそろえた。

 考えさせられる言葉だった。戦争の悲惨さを語り継ごう、風化させてはいけない、と頭ではわかっていても、戦後75年を超えてなおも政府が沖縄に対し押しつけてくる理不尽な状況(「遺骨土砂」採取計画もそうだ)については敏感に反応することさえ難しい。

 一方、非常に頼もしいと感じさせてくれる、特筆すべき動きもあった。ハンスト中に「具志堅さんのハンストに応答する若者緊急ステートメント」を発表する、元山さんをはじめとした若者たちのグループが現れたのだ。

 彼らのステートメントのポイントは、3点。

・日本政府、防衛省沖縄防衛局は、速やかに沖縄本島南部の土砂採掘計画を中止すること。

・沖縄県知事は、自然公園法33条2項をはじめとする法律を検討し、防衛局が行おうとしている沖縄本島南部の土砂採掘計画の早急な中止・制限を決定すること。

・本土のメディアが、本件について大きく報道すること。

 このうち「県知事が計画を中止・制限すること」に関しては、玉城デニー知事が'21年4月16日の記者会見で、採掘業者に対する中止・制限の一歩手前の「措置命令」を出すにとどまった。

 それでも、鉱山開発業者側は、県の決定に対して総務省の公害等調整委員会に不服申し立てをし、現時点では、調整委員会が業者と県の双方に示した和解案を、県が受け入れた形になってしまっている。具志堅さんは、県が和解案を飲むことは実質的に開発業者にお墨付きを与えることであり、許容できるものではないという認識を示している。

 筆者も、県側の認識の甘さを指摘せざるをえない。それは、具志堅さんとともに遺骨発掘現場に入って理解できたことと関係がある。