この話が確かであるとしたら、辻褄が合う。
「高圧的な言動を繰り返す大御所の有名人なんてたくさんいます。程度にもよりますが、それが原因で今までの貢献を考慮せず、長年続けてきた番組をすべて降板させたり打ち切るというのは処罰が厳しすぎるので、単純なパワハラとは考えにくい。コンプラ違反が女性へのセクハラであれば、中居正広さんが大々的に報じられたように、今後被害者が声をあげる可能性もあります。日テレの社長が会見で“刑事事件になる事案ではない”と語っていますから、暴行なども違うかと。国分さんのケースは、同性間のトラブルといった内容も含まれているようです」（制作会社関係者）
スポンサーも事実を把握せず
国分と仕事をしていた人たちはトラブルの詳細を把握しているのか。長年にわたり、国分を広告に起用していた「ジャパネットたかた」に問い合わせてみると、
「日本テレビおよび事務所より発表された内容以上のことは把握しておりません」
と、トラブルの詳細がわからないまま契約を打ち切るという判断に至ったと回答。その真意を尋ねると、
「詳細な事実がわからない状態ではあるものの、コンプライアンス上の問題行為ということ、活動休止となることから判断いたしました。国分さんは長きにわたり広告・番組にご出演をいただいており、このような判断をしなければならないことは弊社としても大変残念な思いでおります」
とのことだった。
法律事務所Zの溝口矢弁護士は、この謎が多い国分の騒動をどのように見ているのか。
「“プライバシーの保護”とある以上、被害者がいるような問題が発生したものと推察されます。被害者がいるような問題が発生している以上、セクハラやパワハラなどのハラスメント行為があった可能性は否定できません」
